BANSO-COセッションの定期利用で、メンタルヘルス不調の兆しを検知―リモートワーク職場の必須の制度（株式会社Spir様）

日程調整ツール「Spir（スピア）」を開発・運営する株式会社Spir。フルリモートを中心とする同社は、ある社員のメンタルヘルス不調に気づけないまま退職に至ってしまった経験から、「社員のメンタルヘルス不調に気づけない組織体制」という課題に正面から向き合いました。そして選んだのが、代表取締役を含む全社員が定期的にオンラインで専門家に相談することを「会社の制度」にすること。身体の健康診断のように、メンタルヘルスも定期的にチェックして、不調の兆しを早期に発見し、早期に適切なケアを受けるようにするという形でした。

なぜそのような決断に至ったのか。メンタルヘルスの定期チェックは企業にとってどのようなメリットがあったのか。コストに対するリターンはどうか。

Spirの創業者であり代表取締役の大山様と、同社エンジニアリングマネージャーの門田様に、導入や定期チェックに至るまでの経緯や工夫とBANSO-COのセッションの効果や会社にとってのメリットをうかがいました。

	会社名	株式会社Spir（Spir, Inc.）
	事業内容	日程調整ツール「Spir（スピア）」の開発・運営
	設立	2019年3月
	従業員数	15人
	お話を伺った方	創業者・代表取締役 大山様 エンジニアリングマネージャー 門田様
	導入サービス	BANSO-CO（オンライン相談サービス）

― まず、BANSO-COを導入された背景を教えてください。

大山様：もともとSpirはフルリモートを中心に運営している会社です。あるとき、私たちがなかなか気づけない状況のなかで一人の社員がメンタルの不調を抱えてしまい、最終的に退職に至ってしまったということがありました。物理的に対面で集まる機会などは設けていたものの、日常的な変化にはどうしても気づきにくい。マネジメント層は、気づけなければ対策のしようがありません。だからこそ、リモートワークの中でもオンラインでカウンセリングやメンタルケアができる仕組みを入れたい、という思いがありました。

大山様：もう一つの背景として、自分自身の課題意識もあります。リモート環境でのコミュニケーションの中で社員とスムーズなやり取りができずコンフリクトが生じることがありました。第三者のプロに入ってもらうことで、自己認識をアップデートできるのではないか——自分自身の、幼少期からの思考の癖やコミュニケーションのスタイルといったところも、プロの方にカウンセリングという形で関わってもらうことで、アップデートできる。その効果が期待できると思っていました。

この2つが導入のきっかけです。

― 数あるなかで、BANSO-COを選んだ決め手は何だったのでしょうか。

大山様：ほかのサービスはほとんど検討しませんでした。コーチングのようなものもありましたが、私たちが重視したのは、コーチングよりも心理士やカウンセラーといったメンタルヘルスの専門家に、メンタル面をしっかりケアしてもらえることでした。

もう一つの決め手が、対応できる専門家「ばんそうメイト」の層の厚さでした。

大山様：他のサービスでは、カウンセリングに対応できる方が数人しかいないということもありました。ばんそうメイトさんは何十人もいらっしゃる。その多様性、対応できるケイパビリティに安心感があります。

門田様：利用する立場としても、カウンセラーの人数と選択肢の多さは大きいと思います。プロフィールを見ても、自分に合う相手を選べる幅が広いんです。

― いまは代表を含む全員が原則毎月BANSO-COのセッションを受けることが制度化されましたが、そこにどうやってたどり着いたのですか。

大山様：最初から強制すると、日本の文化に慣れた方からすると抵抗を感じる人もいる。なので、まずは任意からスタートしました。できるだけハードルを下げて、「カウンセリングは病気だから受けるものではない。日常的に第三者に自分のことを話せる関係をつくることが大事なんです』と伝えていったのは、一つの工夫だったと思います。

任意でのスタートから「3ヶ月に1回」、そして導入から2年を経て「原則毎月」へと、段階的に運用を切り替えていきました。ネガティブな反応はほとんどなく、大山様自身が「自分も使っている」と気軽に勧めたことも後押しになったといいます。この「段階的なアプローチ」を、門田様は利用者の視点からこう振り返ります。

門田様：会社から「毎月セッションを受けてください」と言うことは、社員にとっては「毎月セッションを受けてもいいんですよ」という意味にもなる。だから、私は、毎月のBANSO-COのセッションを受けやすくなったと感じました。

会社が制度として勧めることが、社員本人にとっては「使いたかったら使っていい」という許可に。「他人に自分のことで相談するのは気が引ける」「自分の状況は専門家に相談するほどではないかもしれない」という、メンタルヘルス相談窓口に対する心理的な壁を越えるきっかけとなりました。

― 実際に使ってみて、利用者として、また経営者として、どんな実感がありましたか。

門田様：カウンセリングを受けたのは、実は初めてでした。受ける前は心療内科のようなものというイメージが強くて、「メンタルヘルス不調で大変というわけでもないのにカウンセリングを受けるってどういうことだろう」と思っていたんです。でも、いざカウンセリングで話してみて印象が変わりました。

門田様：カウンセラーの方が、引き出すのがとても上手な方ばかりなんです。「悩みはない」と思っていたのに、話してみたら「あ、これって悩んでいたんだな」と気づかせてもらえる。カウンセリングを受けてみて本当に良かったと思っています。

大山様：私はもう2年以上、20回以上はBANSO-COのセッションを受けていると思います。会社の代表という立場上、社内では話せること・話せないことがどうしても出てきます。プライベートなことも含めて、プライバシーが確保された状態で第三者に話せること自体が、そもそもストレスを溜めない方法になっています。厳しいことを言わなければならない、逆に励ましたりやる気を出させなければならない——そうした場面での聞き方や言い方を、プロの目線でアドバイスしてもらえるのもすごく役立っています。

印象的なのは、大山様が「自分が多忙でセッションをうまく活用できなくなる時期」を、ご自身のメンタルヘルスの状態を知る一つのバロメーターとして捉えている点です。

大山様：忙しくて余裕がなくなると「このセッションを受けている時間がもったいない」と感じてしまうことがあります。でも振り返ると、そう感じていること自体が、余裕がなくて、自分の状態が良くないシグナルなんだと自己認知できるようになってきました。定期的にBANSO-COのセッションを受けるサイクルがあるからこそ、そう思えています。

― 導入によって、組織としてどんな効果や変化がありましたか。

門田様は、他の従業員からの声をこう紹介します。

門田様：一番のフィードバックは、「第三者という関係性で話せる人ができてよかった」というもの。ポジティブに捉えている人が大半です。社内の人に対する相談は、業務上のことであれプライベートなことであれ、どうしても「話すリスク」が伴います。元気なときはいいのですが、落ち込んでいるときほどそのリスクは重くなる。だからこそ、守秘義務を負っていて、外部に話したことが漏れないと安心して壁打ちできる存在がいるのは、やっぱりいいですね。

また、大山様・門田様ともに、BANSO-COからの月1回のレポートと報告会が、当初の期待を超える価値になったと評価しています。特に、効果を象徴する一言としてお二人が挙げたのが、匿名化された社員の状況・相談傾向のレポートの存在でした。

門田様：もしBANSO-COを導入していなかったらと考えると、結構危なかったんじゃないか、と思うことがあります。BANSO-COの匿名化されたレポートで、組織全体としてのメンタルヘルスの傾向を報告してくれることがあって、それを受け取るたびに「もしこのレポートが無かったら、これは分からなかったな」と思うんです。

大山様：規模の小さい組織だからこそ、立場上言いづらい関係になりやすい。そこに第三者が入って話しやすい関係をつくり、専門性をもって引き出してくれる。私たちだけでは検知できていなかったところを、何かが起きる前に事前に検知できているのではないかと思います。不調が起きてしまった後の対処についても、どんな表現に気をつけるべきか、組織としてどう取り組むべきかを振り返りのセッションで助言してもらえる。誤ったコミュニケーションを踏んでしまうリスクを、かなり軽減できています。専門的なHRや心理カウンセリングのナレッジがない私たちのような組織にとっては、本当に助けられています。

大山様：フルリモートやリモートワークをやっているのなら、これは投資としてやるべき。会社として、やらない選択肢はないと思います。内部だけでこの体制を担保するのは、かなり難しいですから。

― 今後の活用と、目指す組織像を教えてください。

門田様：BANSO-COのセッションを受けて良かったというフィードバックが多いので、今受けていない人にもぜひ受けてほしい。そのためには相談の「入り口」のパターンが増えるといいなと思います。メンタルヘルスだけでなく、キャリアの相談、子育て、妊活のサポートなど。「これなら相談してみようかな」と思える入り口が増えると、受けてもらいやすくなります**。

大山様：もっと気軽にカウンセリングを受けていく——そのほうが、みんなのウェルビーイングも進むし、悩みにも早く自己認識が及ぶから対策もできる。「カウンセリングを受ける＝メンタルをやられている＝ネガティブなこと」という発想ではなく、カウンセリングはポジティブなインパクトを生むために使うものなんだ、ということがうまく伝わるといいなと思います。専門家からの客観的なフィードバックや、家族・パートナーを巻き込んだ相談など、もっと良い使い方も模索していきたいですね。

**BANSO-COは、キャリアコンサルタント、妊活に関する専門知識を有する心理士や看護師、薬剤師、理学療法士など、さまざまな専門性を有する「ばんそうメイト」「スポットメイト」を抱え、キャリア、子育て、妊活、身体の不調などの様々なご相談にワンストップで対応できる体制をとっています。

最後に、会社として目指す組織像をうかがいました。

大山様：社内のコミュニケーションを、できるだけオープンに、ダイレクトにしていきたい。メンタルもウェルビーイングも良い状態で活躍してもらえる環境をどうつくるかが、私たちマネジメント側の課題です。ただ、自分たちだけでこれを実現するのは、実際にやってみて本当に難しい。外部の専門家の方がフラットに関わってくれる体制は、ものすごく健全だと思っています。ダイバーシティを実現するためにも、絶対にやらなければいけないことだと考えています。

門田様：私は前職から個人的に「退職時ヒアリング」を続けています。小さい会社だと、近すぎて退職時でも言いにくいことがある。でも、そこにこそ組織の改善すべきポイントやペインが見えてくる。そういったところも含めて、組織の改善に活かせるようになるといいなと思っています***。

***BANSO-COでは、退職時ヒアリングの代行サービスも提供しています。詳細はお問い合わせください。

編集後記

メンタルヘルス不調者が減らない、メンタルヘルス相談窓口が使われない——多くの企業が口にする課題です。Spir様はBANSO-COのセッションの定期利用を制度として位置づけ、代表取締役である大山様を含む社員全員が、原則毎月セッションを受ける形をつくられました。その結果、会社が検知できなかったメンタルヘルス不調の兆しをBANSO-COが検知し、早期の対策をとることができています。「定期利用の制度化」がカウンセリングを使うことへの心理的な壁をなくし、、カウンセリング利用が定着していく。そのプロセスは、同じ悩みを持つ多くの企業にとって、大きなヒントになるはずです。

お二人の言葉の端々からは、社員一人ひとりに「メンタルヘルス不調などの問題に気づけないまま、すれ違いたくない」「社員一人ひとりのウェルビーイングを大事にしながら、活躍してほしい」という想いが伝わってきました。

普段のコミュニケーションでは気づけないメンタルヘルス不調を早期に把握し、社員の健康を維持する。誤ったコミュニケーションのリスクを減らし、本音で話せる健全な組織をつくる。その土台としてBANSO-COを活用くださったことを心より感謝いたします。

BANSO-COは、今後も社員のウェルビーイングを維持しながらますますの発展を遂げられるSpir様を、引き続きメンタルヘルス面からサポートさせていただきます！！